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2017/09
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投信の情報のあり方について、少し考える
 金融機関で長くスタッフとして働いていた経験からいうと、偉い方々から、この数字調べておいてくれと依頼されても、他の事で忙しいと、身近な代用する数字で答える、また数字の調べ方は過去のやり方とあまり変えない。その様なスタッフとしての習い性の様なことがあり、指示した役員の本当の意図に沿っていなかったのではと、後で冷や汗をかく事もあった。幸い、この証券業界では正確性(適格性?)よりスピードが重視される風潮も強く、指示された方の苦笑いで終わっていた。この事を思い出したのは、投資信託に関する多くの情報と、そのあり方について思いを巡らしたからだ。
 実際、投信に関する情報は非常に多くあり、新聞でも毎日の時価情報から、一面を使った個別商品の広告まで、ネットでも、投信の様々なランキング、金融知識やライフパターンに合わせた選択方法など、金融商品に関する情報の3分の1以上は投信関連ではないだろうか。だから、投信に関する情報はと問われると、こんなに沢山ありますが、ということになる。しかし、これは本当に投資家若しくは投資家に直接対応している販売者の目的に沿ったものなのだろか。
 例えば、国内で公募された投信の時価情報は毎日の新聞欄に載るが、設定時期も違えば運用内容も異なるものを、何故運用会社毎に表示しておく必要があるのだろうか。株式と異なり毎日売買する訳でもなさそうだが、追加の設定(投資家の購入)と解約に備えものだとしても、その投信が購入できる証券会社が限定されている(指定証券会社)。一般の投資家が知りたいと思う投信関連情報に関して、この業界は本当に応えているのだろうか。

●購入する時
 普通の商品では、何かを買おうと思った時、その商品と類似するものを比較して購入しようとする行為は当たり前だが、投信という商品は少し違うのかもしれない。6月末で3689銘柄ある国内公募投信は、投資家が選択しやすいように分類されていなければ、選択することは至難の業さだが、その分類も投信協会によると、投資対象資産から投資対象地域・配当回数・為替ヘッジ等などの属性区分があり、組み合わせると2万通り以上もある(投信協会の分類は商品性の確認の為で、投資家の選択目的ではない)。次にある程度絞ったとしても、内容を比較するためには目論見書を読まなければならない。全部で100ページ近い目論見書を類似商品毎に読んで比較するのは個人投資家には出来ないが、投信目論見書に関する開示府令により、交付目論見書ベースの簡素化・標準化(比較検討するための)がこの7月から始まっている。全部で10P以内の目論見書内容になるが、比較しやすいように標準化する努力も行われた。

●保有する時
 投信としては運用報告書が保有者に対する正式な情報提供になるが、この運用報告書以外にも、最近は大きなイベントがあると、その影響について運用会社サイドから適時な情報提供が行われるようになってきた。例えば、ギリシャの格下げ情報など外債組入れのファンドを保有する投資家向けレポートを適時出す努力が運用会社により行われている。

●売却する時
 目標設定型ファンドでなければ、満期までの保有が前提になる。当然かも知れないが、運用者サイドからは投信の売却に参考となる情報提供は投資家には行われない。つまり、個別の投信に関して売り時情報というものは公表されない。しかし、投信というものも市況商品なのだから、満期とは別に売り時にかんする情報は必要だろう。これは、投信を個人投資家から預かる金融機関の投資助言によることなのだろう。

 以上のことを合わせて考えると、投信に関する情報を整理して提供するのは、結局、証券や金融機関の重要な仕事なのかも知れない。ただし、対面の販売者の個々の能力に頼るのだけではなく、ネット証券等インターネットを利用することでも、投資家ニーズに応え易い仕組みが出来るのではないだろうか。最近利用しているネット版日経のお勧め記事の提供サービスを見て思うことである。

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